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超悪質リストラ手口「ガスライティング」が流行 クビになった正規社員多数 企業が社員を辞めさせる手口 「ガスライティング」 http://uni.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1327051001/-100 日本語では「組織的ハラスメント」ともいう。絵空事と思っているおめでたい御仁も多いが、知る人ぞ知る必殺リストラ法である。 これがデマでも都市伝説でもないことは、実際に「ガスライティング」で検索してみれば一目瞭然である。 一度正規採用してしまうと、リストラするのは私企業でも大変である。しかし、人件費は抑えたいので、不要な社員には辞めてもらいたい。これが企業論理というものである。 労働組合がある企業などはうっかり不当解雇すると企業イメージが悪化するばかりではなく、莫大な慰謝料などを請求され膨大な損失が発生してしまう。 そこで、そのリスクを軽減する新リストラ法がアメリカから輸入された。 こんな手段でリストラを行っているアメリカという国は恐ろしい国だが、身も心もアメリカに魂を売り渡した日本人としては、あまり良心の呵責を感じないのかも知れない。 ≪ガスライティングとは、かつて街頭に立っていた「ガス燈」のこと。 イングリット・バーグマンが主演した同名のサスペンス映画のタイトルが、その由来だ。 この映画では、夫から「もの忘れや盗癖が目立つ」と繰り返し指摘された妻が、自分の頭がおかしくなったと思いこみ、不安に苛まれる様子が描かれている。しかしそれは、夫が妻を精神的に追い込むための手口だった。一種の精神的虐待といえる。≫ これだけの説明で思い当たる諸兄も多いだろう。比較的以前から行われていた陰湿きわまりないリストラ法である。 ≪会社がストーカーを雇って標的とする社員を集団でつけ回したり、家の前で張り込んだり室内をのぞいたりするという。 郵便ポストを荒らして郵便物をグシャグシャにすることもある。 「誰かにつけられている」「誰かにいつも見張られてる」。そんな恐怖感から不安が高まり、体調不良になると、上司が産業医の診察を勧める。会社と結託した産業医は「メンタルヘルス不全」の診断を下して、社員を退職に追い込む。≫ 集団による個人に対する虐めは「日本人の典型的な負の根性」と言われるくらい宿命的に持っている業病だが、日本人の場合本能的感情的に行われる虐めを、理性的計算的に実行してしまうのが欧米流である。 日本でも近年鬱病が大量に発生しているが、単なる医者の点数稼ぎや若年層の生活保護狙い以外の要因として、このような犯罪被害もある程度含まれているのではないかと推測される。 ≪米国では、ガスライティングの手口を解説した本も出ているようだ。「Gaslighting: How to drive your enemies crazy（あなたの敵を発狂させる方法）」という書籍の一部を翻訳した「ガスライティング詳細解説」というサイトによると、その周到さと法律違反も辞さない異常ぶりに驚かされる。≫ アメリカは日本と異なり徹底した競争社会なので、日本のリストラ対策とは異なり、社内のライバルを潰す手段として同僚が用いる場合もあるようだ。 ≪ターゲットを見ながら数人で囁きあい、冷笑する。自分のことを話しているのかと尋ねてきたら「なんだい、みんなの噂になるような重要な人物だと思ってるんだ。妄想じゃないの？」と突き放すターゲットの机に変態趣味の雑誌を仕込み、同僚に発見させる。 上司の卓上ライターやペン、金メッキのレターオープナーを、ターゲットのポケットに滑り込ませる。≫ 欧米でもラテン系は性的スキャンダルに比較的おおらかだが、ゲルマン系は実にえげつない攻撃を仕掛けてくる。 日本人でもこの手法で潰された著名人が多い。やはりアメリカの属国だからだろう。 ≪映画「ガス燈」でバーグマンを救ったのはジョゼフ・コットン演じる私立探偵だったが、普通のビジネスパーソンが探偵を雇うのはなかなかむずかしい。 新田氏は、個人の防衛策として、産業医の診断だけを信用して休職や退職をせず、信頼できる人に紹介してもらった医師のセカンドオピニオンを取ることを推奨する。≫ 産業医に限らず、精神科医にはいい加減な連中が多いので、一カ所の診断を鵜呑みにするのは危険である。 ≪また、つきまといなどの証拠を押さえるために、ICレコーダーやカメラを準備しておくことも考えられるという。 しかし、証拠を押さえたところで、会社を相手取った裁判を起こすのも負担が大きい。 少なくとも「おかしくなったのは自分の頭ではなく周囲だ」という確信を持ったら、よりよい条件を引き出して、そんな会社はさっさと辞めた方がいいのかもしれない。≫ それはそうだが、証拠をつかまないと勝負できないのがこの手の犯罪解明の辛いところだ。 （巷間の声） −−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−− そんなコトせずに露骨に解雇通告してくるのが日本だろｗ −−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−− コレはどうか知らんけど 得体の知れないコンサルティング会社とやらが、偉そうに口を突っ込む様になってから 日本の大企業はおかしくなった −−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−− 逆ガスライティングもあるでよー 上司が嫌がらせ、同僚が悪口などと被害妄想を並べたて 会社の職場環境保全義務違反と言い出し鬱で休み 休業補償をせしめた上で会社を告訴 クズ精神科とクズ弁護士もゴキブリのように甘い汁に集る −−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−− そんなことやってる暇な会社ないわ 仕事でこき使ってノイローゼにさせるか自殺させる −−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−− アメリカは差別問題にうるさいから、女性やマイノリティの解雇には、 特に気を使わなきゃいけない。裁判起こされて負けないためには、解雇 にいたる大勢が納得するような客観的データが必要なんだよね。ハラス メントにも厳しい。 それができないときには、こういう手のこんだことをしなきゃいけない、 ってことなんだろう。 日本は司法も監督官庁もユルユルだから、もっと単純に苛め倒せばいい だけ。 −−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−− 集団ストーカーだよね。企業で使われているだけじゃなく、某宗教団体がだいぶ前から敵対者にやってるでしょ。 あと差別反対の人権団体や在日外国人団体もやってるね。 −−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−− 日本ではサビ残地獄に追い込んで辞めさせるだろ。 なぜか日本の労基署は企業を追及しないから、やりたい放題。 −−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−− |