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───────────────────────────────── 【609 Studio 】メール・マガジン 2007/10/16 No.313 ───────────────────────────────── 【609 Studio】 メールマガジンは「現代社会を斬る！」をコンセプト に論説委員Ｋｅｎ氏の論説「現代時評」をはじめ、サハリン情報として、 ロシア唯一の韓国語新聞サハリンの「セコリョ」ダイジェスト版、その 他、寄稿記事など話題満載！ ───────────────────────────────── お知らせ 今週から政治評論家、本澤二郎氏の「本澤二郎の政治評論」を連載い たします。 最初の評論は「消えない年末解散・正月選挙」です。 タイムリーな政治評論にご期待ください。 ───────────────────────────────── サハリン韓国語ラジオ放送をお聞きください！ http://www.609studio.com/html/broadcasting/urimal.html サハリン韓国語新聞 セコリョをお読みください！ http://www.609studio.com/fromsakhalin.html ───────────◆◆◆ＩＮＤＥＸ◆◆◆─────────── ◆現代時評： [戦争と平和と武器輸出] ken ◆本澤二郎の政治評論「消えない年末解散・正月選挙」本澤二郎 ◆はちみつ色のニングル「ハニィ」の冒険日記 wabi ◆セコリョ新聞ダイジェスト版：２００７年１０月１２日号 ◆編集長から ───────────────────────────────── ◆現代時評： [戦争と平和と武器輸出] ken Ｋｅｎ氏もしくは現代時評へのご意見、ご要望などは office@609studio.com へ！ ───────────────────────────────── ◆◆ 共同通信 ２００７.１０．０１ 米議会調査局は１日、２００６ 年の各国の発展途上国への兵器売却総額（契約ベース）は約２８８億ド ル（約３兆３０００億円）で、米国が全体の３分の１超の１０３億ドル を占めてトップだったとする報告書を発表する。米紙ニューヨーク・タ イムズ）が報じた。 「発展途上国への通常兵器移転」と題する報告 書によると、途上国と先進国を合わせた兵器売却総額は前年比約１３％ 減の４０３億ドルで、同じく米国が１６９億ドルを占め最大の輸出国だ った。 途上国への兵器売却では、２位はロシア（８１億ドル）、３ 位は英国（３１億ドル）だった。先進国への輸出を合わせた額でも同順 位。 輸入国はパキスタン（５１億ドル）、インド（３５億ドル）、 サウジアラビア（３２億ドル）、ベネズエラ（３１億ドル）、アルジェ リア、イスラエル（いずれも２１億ドル）の順。 中国は高性能の空 ・海軍兵器をロシアから輸入する一方、途上国に安価な兵器を輸出して いる。 ■■ 別の統計によれば、アメリカの軍事予算は４２３６ 億ドル（ ２００５年度）、兵器の輸出は世界の４７％を占め、世界の軍需企業上 位１００社中米国企業は４２社（２００２年）とのことだ。 またアム ネスティのレポートでは、世界の武器輸出国の上位５カ国は米、英、仏 、中国、ロシアの順になっていて、国連の常任理事国とぴたり一致する。 これは必ずしも偶然の一致ではなく、国連という団体がそうした国々 によって作り上げられた商業目的の集団であると解すべきかも知れない。 ■■ われわれ米陣営に属するものにとっては、ロシアの武器輸出は米 国に次ぐと思い勝ちだが、実際のロシアによる武器輸出はせいぜい世界 の４番目か５番目である。 が、ロシアの武器輸出には大きな偏りがあ り、軍用機と、例のＡＫ４７カラシニコフ機関銃らの特定武器である。 それがあまりにも有名なため、「ロシアは武器の大輸出国」との誤解を 抱かせたのだろ。 ■■ 言うまでも無く、「武器」は戦争の道具であり、結論的に言えば 集団殺人ツールである。 その最大の輸出国が国連常任理事国全員であ るというのは、国連の主体者たちが戦争を顧客としているということに 他ならない。 たぶんに「国連」を神聖絶対視するわが国とはぜんぜん 違うと考えたほうがいい。 ■■ つい先日も、野党党首の小沢氏が、「国連決議の裏付けがない自 衛隊派遣は憲法違反」として給油活動継続に反対し、その一方、「政権 を取れば、アフガニスタンの国際治安支援部隊に参加したい」と言って いるのは、国連を正義の団体と短絡化しているからである。 ■■ いかに国連が立派な理想を掲げようと、事実は戦争用武器の輸出 が主要産業になっている国々が主導権を握っている間は、国連は戦争愛 好団体と断定しないわけにはいかない。 とくにわが国のように、少な くとも表向き戦争を放棄している国にとっては、国連は「戦争期待者集 団」と断定してもいいだろう。 ■■ 昔の「軍縮時代」以来、軍縮会議はいかにして相手側の軍備を減 らさせるか、つまり自国の軍備比率を増やすための手段でしかなかった 。 伝統は今に残り、最近の国連の場を借りた「小型武器規制法案」の ように先ず米国やロシアがそれを反対している実情からすれば、そう安 易に国連を正義の味方とするのは考えものである。 軍縮に名を借りた 軍拡と同様に、国連もまた「平和」に名を借りた「戦争」の一方法であ ると悪く解釈しておく方が無難だ。 そうでなければ、いつ国連軍を僭 称するどこかの軍隊に編入されて、わが自衛隊が海外で恥を曝すか判っ たものではない。 ■■ もし彼ら国連常任理事国群がほんとうに平和愛好国になるつもり ならば、早急にせめて小型武器だけでも輸出禁止すべきだ。 そしてそ の先例はちゃんとある、スイスという国がそれだ。 スイスはつい最近 まで武器輸出の名門（？）であった。 とくにハイテク武器の製造輸出 に熱心だった。 わが国も第２次大戦から戦後にかけてスイスからハイ テク武器を買っていた。 ところが１９７０年ごろから、スイス連邦政 府は武器輸出の規制を強化し、そのため同国のハイテク武器輸出メーカ ーは相次いで撤退もしくは廃業し終わり、現在では輸出ゼロに近くなっ た。 意思あところには道がある。 ■■ もっともわが国も武器輸出禁止だけでそう偉そうな顔はしておれ ない。 なるほど輸出はしていないが、武器輸入については世界でも有 数のバイヤーである。 端的に例を挙げれば米国からのイージス艦輸入 がそれだ。１隻１４００億円もする高価なイージス艦を一度に何隻か発 注するほど豪儀な国は世界でも日本だけである。 あまりにも買いたが るので、足元を見た米国が「軍事機密の漏洩」に名を借りて、売り惜し みしているのが現状である。 ■■ またわが国は武器輸出を禁止しているというが、これも実態はか っての「対共産圏ココム」、いまの「ワッセナー協約」により米英から 規制を掛けられていて、輸出できないだけである。 さらに言えば、軍 用でない小型武器の輸出に関してわが国は世界第９位に数えられている 。 猟銃、弾薬等がそれで、主なる輸入相手国は米国、ベルギー、フラ ンスなどだ。 「銃社会米国」に、日本も片棒担いでいるというべきか。 ■■ １０数年前、米ソ冷戦の終焉に伴い、軍需産業は先細り、民需転 換されるだろうと我々は大いに期待していた。 ところが予想に反して 今、世界は「対テロ戦争軍拡の時代」に入り、逆に民需技術の軍事利用 という方向に進んでいる。 軍需と民需の境界あいまい化とともに「新 ココム」こと「ワッセナー協約」という正式条約で無い約束ごとに規制 され、わが企業群は米英のご機嫌を伺いつつ、折あればハイテク武器類 似品の輸出チャンスを狙っている。 ■■ 聞けば、米英は自分たちに都合のいい場合はハイテク技術品の日 本からの輸出を容認し、もしそれが自国企業と競合するような場合はワ ッセナー協約をたてにとって文句を言ってき、主体性の無いわが政府は 米英の髭の塵を払うのみである。 それに対応するための最もいい方法 は、米英企業をわが国企業の輸出代理店に指定し、いわゆる「眠り口銭 」を彼らに支払うことであるらしい。 ■■ 考えてみるに、国連やワッセナー条約などに支配されるのは、も うこの辺りでご免蒙っても良いのではなかろうか。 そしてわが国独自 の道を静かに歩み始めもいいのではないか。 かって我が仮想敵国は北 朝鮮だけであったが、その北朝鮮もどうやらブッシュ政府と和解が成り 立ったようであるし、そうなればミサイルがわが国に飛んでくる可能性 も遥かに遠退いた。 ならば高価につく米国の核の傘の元にある必要も 無い。 国連を金科玉条に考えるよりは、わが国はわが国独自の判断で 行動するほうがいい時代に突入していると判断すべきだ。 ■■ 都合によれば国連など、もう脱退してもいいのではないか。 例 えば、お隣の台湾は国連未加盟のままであるが、取り立てて支障は無い ようだ。 「国の安全を考えて」などというが、世の中には「保険貧乏 」という言葉もあるし、心配のし過ぎはコストと成果が見合わない。 さいわいわが国は事実として分不相応なほどの巨大な軍備を持ってい て、そう簡単にミサイルを撃ち込んだり、攻めてきたりする国はいまの ところ皆無と考えたほうがいい。 ■■ かってわが国は勇ましくも国際連盟を脱退したことがあった。 もっともそのときはドイツと組んでいわゆる「枢軸国」という敗戦国側 に加担し失敗したが、今度は前回と違って戦争を始めるつもりはない。 たとい国連を脱退してもとりあえずのリスクは無い。 現状の国連の 、安保常任理事会は、武器輸出同業会みたいなものだから、遠慮せずに 国連を脱退すればいい、とボクは思う。 いささか奇矯な論のようだが 、じつはもう世界はそういった時代に突入しているのではなかろうか。 日本はすべてに於いて生真面目過ぎる。ブッシュさんや金将軍様を少 しは見習ったらどうだろう。 正直過ぎ、真面目すぎるのもバカのうち である。 ───────────────────────────────── ◆本澤二郎の政治評論「消えない年末解散・正月選挙」：本澤二郎 ───────────────────────────────── 解散の時期についてはウソがまかり通っている。７２年７月だったと 思う。７日に田中角栄内閣が誕生した直後に、７年８ヶ月の戦前戦後を 通して最長期政権を記録した佐藤栄作さんの退陣祝いが、赤坂の中華料 理店で行われた。といっても番記者が主催したものだ。 たまたま大きな丸い卓の近くに佐藤さんが座ってくれた。これ幸いと ばかり質問を試みてみた。相手は威厳の塊だ。こちらは駆け出しの、ど こにいるかわからないゴミのような新聞記者である。しかし、わいわい がやがやの会場だから勇気が出たらしい。 「解散はいつでも打てるものか」が、聞いてみたかったことだ。何し ろ最高権力者である。多分それは可能であろうが、願わくばそれを本人 の口から聞き出そうとしたのである。意外な返事が返ってきた。 「君、そんなことはないよ。党内の空気とかいろいろな事情がからん でくるものだよ。（解散は）やりたい時にやれるものではないさ」 この佐藤発言を生涯忘れることはない。安倍や森のそれではないのだ から。 そこで今の政権担当者の福田・選挙管理内閣の解散時期は、一体いつ になるのか。新聞が国民の声を聞いて公表しているが、少しは参考にな ろう。来年３月末の予算が成立したあと、という合唱が表向き与党内の 空気ではある。その後の予算関連法案を参院で通すことは厳しい。だか ら３月末から４月にかけての解散というのである。 既に２００７年は４月統一地方選挙、７月参院選挙と国政レベルの選 挙を二つもこなしている。与野党とも資金・体力とも疲弊している。少 しは休養・集金をしたい、という事情もある。 他方、別の事情もある。これが、年末解散が消えない深刻な理由であ る。民主党は７月の勝機がさめないうちの解散が、いいに決まっている 。なぜなら小泉―安倍政策で、地方経済はがたがた。自民党ドル箱の建 設・郵政・農協の集票組織は破壊してしまっている。中小企業倒産は増 加傾向にある。 加えて、小沢代表の強じんな意思も、そんなに長く継続できるもので はない。彼の壊れそうな体力も限界に近づいている。１日も早く決戦に 持ち込みたい、という心境にある。 対して、自民党の事情もまた「早期」を求めている。福田政権は１０ 日ほどの総裁選挙というお祭り騒ぎで、ご祝儀相場もあって支持率が大 きく膨らんでいる。しかし、時間がたつと、だんだんしぼんでいくだろ う、との怯えも抱えている。 年金問題ばかりではない。インド洋への派兵は、歴代政権の方針を踏 みにじる憲法違反事例である。のみならず、石油略奪のイラク侵略戦争 にも給油疑惑がかけられており、参院で関係者の証人喚問が強行される と、政府のウソが表面化しかねない。野党の攻勢は日増しに自公政権に 傷を与えていく。 政治家の金・腐敗問題は、開会中であれば与党により負担となりうる 。攻めるほうも守るほうも「早くやりたい」との動機が働いている。現 に、与野党とも「近い総選挙」に向けた態勢をとって進み始めている。 消えない年末解散の事由なのだ。 ───────────────────────────────── ◆はちみつ色のニングル「ハニィ」の冒険日記 wabi ───────────────────────────────── 携帯小説「はちみつ色のニングル「ハニィ」の冒険日記」は wabi氏のご好意で、紹介します。 http://www.journalist-net.com/home/mt/mt4i.cgi?id=7&mode= individual&no=38&eid=2446 ───────────────────────────────── ◎片山通夫写真集「サハリン」好評発売中！！◎ 写真集「サハリン」が未知谷から発行されています。是非書店 もしくは609studioでお求めください。 四六判160頁 1,600円(税別) ISBN4-89642-138-8 C0072 未知谷 HP http://www.michitani.com/index.html または office@609studio.com ───────────────────────────────── ◆[セ・コリョ新聞ダイジェスト版] ：２００７年１０月１２日号 発行 ユジノサハリンスク市 翻訳 Kil Sang ◇詳細/写真、記事は関連Webへ → http://www.609studio.com ───────────────────────────────── モスクワ出張中の州知事、緊張の日々 モスクワ出張中のア・ホロシャヴィンサハリン州知事はネベリスク 震災復帰のための政府会議に出席した。会議ではネベリスクの社会経 済総合発展案作りを決定、関係機関に１週間内に具体案を作り提出す るようを指示した。州知事はモスクワで開発プログラム「サハリン− １」を主導しているエクソン・ネプチガス社の指導者らに会い、サハ リンの自動車道路建設及びその維持の問題について話し合った結果、 同社がこれらの事業に還付資金を割当てることにした。州知事はこの ほかにガスプロム社とルスキ・アリュミニ社の指導者らにもあった。 北朝鮮とサハリン州の実務者会議 サハリン州政府と朝鮮民主主義人民共和国間第２次経済通商事務者会 議が今月１０月１８−２５日まで平嬢で開かれる。両側は２００８年 度の経済協力部門についての審議を行う予定であるが、今回、サハリ ン州の建築や林業、漁労、農業部門に関心の高い北朝鮮の関連機関と 企業の関係者が多数会談に参加する予定だ。サハリン州政府は外国人 労働者の誘致に関心が高いと伝えられている。 漁労クォター制廃止予定 ロシア漁業管理局のア・クライニ局長によると、ロシア政府は来年 から鮭・マスを始めとする漁労作業においてクォター制度を廃止する 予定だ。だからといって漁労作業が完全に自由化されるのではなく、 時期の調節や規制などを専門家たちが行うとのこと。 農業博覧会開催 今月の６−７日両日間、ユジノサハリンスク市の勝利の広場でサハ リン州農業博覧会が開催された。前年度に比べ参加者数も多く、展示 された農産物も一層多様化したのが特徴といえる。博覧会の直販コー ナーでは市場より安く、良質の農産物が並び、多くの市民で賑わった 。特に春と秋、年中２回行われている同博覧会の常連客は年金生活の 年寄り。彼らは親しくなって生産者らと会話を交わしながら楽しく買 物をしていた。 ２隻のガス運送船誕生 先日、日本の九州地域長崎港でロシアが発注した大型のガス運送船 、グランド・イエレナとグランド・アニワの完成を祝うセレモニーが あった。日本の三菱系造船会社が建造した２隻の輸送船は１２万２千 トン級で長さ２７７ｍ、幅４９ｍ、高さ７２ｍのもの。船舶の名前は サハリン・エナジーを多年間指導したイエレナ・ソロタリョワさんへ の敬意と液化ガス工場のあるアニワ湾の地名から取ったもの。 麻薬とエイズとの闘い 先日、ノグリキ地域の青年奉仕団がサハリン・エナジーの支援の下 で、近隣地域の青年達にも声をかけ、「青少年の麻薬中毒とエイズ伝 染問題について話し合う」会議を開いた。彼らは麻薬とエイズが社会 と経済、政治に与える影響について話し会うほか、病因の分析や解決 策などについて議論を行った。「同級生が同級生へ」という名前の同 青年奉仕団は世界中に支部をもって麻薬とエイズの予防や治療に当た っているもので、昨年にサハリン北部に支部ができ、サハリン・エナ ジーの支援を受け区域図書館内にエイズ予防広報センターも設置した 。今年１２月にはマカロフとトイモブスコエにもこのようなセンター が設置される予定だ。 地震被害者への支援物資 先日、ネベリスク市政府にユジノサハリンスクから支援物資が届い た。これは、ユジノサハリンスク市の大学と専門学校の学生らがタタ ール教育文化センター「トガンテル」と共同で、ネベリスク震災被害 者のために集めたもの。子供たちのための玩具から文房具、洋服、靴 など袋で２０個を超えるもので、その中には新しいものも少なくない。 サハリン料理士選手権大会 第１次料理技術とサービス選手権大会が１１月に迫ってきて、今、 参加予定者らはその準備に忙しい。参加者らのためのセミナーが既に ２回開催され、大会を目前にした今月も４回のセミナーを予定してい るとのこと。大会参加申請者は個人料理士１５人、企業１０カ所以上 でフランス料理、イタリア料理など部門も多様。セミナーでは大会参 加方法や各種規定、出品料理の紹介方法などについての説明が行われ る。 ───────────────────────────────── ◆[編集長から] Michio Katayama ───────────────────────────────── ノーベル平和賞にゴア氏と国連の気候変動に関する政府間パネル（ ＩＰＣＣ、事務局・ジュネーブ）」に。 いよいよ温暖化対策が本格化？いやいや産業界に引っ張られる政治の 世界では別世界。 しかし一石を投じた。温暖化対策が加速することを願う。 ◇沖縄の波（１１万６千人の県民大会）が国を動かす。 「軍関与」証言する動き、活発化。 ◇「１１万人６千人の力」と同じように、「格差問題」で集約すべきだ。 デモをしよう。地方も、中央も。格差問題を取り上げよう。 「地方格差」にピリオドを打つ運動をしよう！ ───────────────────────────────── 発行 ２００７年１０月１６日 No.３１３ 編集・発行 609studio Michio Katayama 発行 毎週火曜日 購読料無料 配信 まぐまぐ配信システム ID:0000052236 MailuX配信システム ID:MM3E1B97842E020 e-mail office@609studio.com website http://www.609studio.com 投稿 http://www3.ezbbs.net/06/609studio/ 購読 購読解除は websiteへ ◇禁・無断転載◇ ───────────────────────────────── |