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━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ━┓→ Ｎ┃→ 仮想力線電磁気学 ━┛→ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ────────────────────────────── ●反エコ（環境）ファッショ特集 号外 ────────────────────────────── 前回同様、他のメルマガ（サマータイム制導入に反対する）の流用 記事での代用です。 体調が戻るまで、どうか御了承願います。 なお、今回のレイアウトは、原文のそれのままで掲載します。 どうかご了承願います。 ------------- 【サマータイム制導入に反対する】 特別号外 p0011 ◆「真珠湾攻撃は誤爆だった」説 第１１回◆ 今回は、航空部隊を誤爆に暴走させた電波通信を送信した容疑者 をリストアップしてみたいと思います。 容疑者ですから、最後は外れる者も対象となります。 そのことを御理解いただいた上で、お読み下さるよう、お願いし ます。 それでは、本編をどうぞ。 ◆容疑者に求められる条件 もう何度も言っているように、牽制（威嚇）目的でハワイに派遣 された航空部隊が誤爆に暴走してしまったのは、航空部隊が「こ れは本部からの攻撃命令だ」と思い込んでしまうような通信電波 を受信したからです。 では、この通信電波は、何者が、何の目的で、送信したものだっ たのでしょうか？ 今回は、それについて考えてみたいと思います。 まずは、この通信電波を送信した容疑者に求められる条件につい て考えてみましょう。 技術的には、次のような条件を満たさなければならないはずです。 （１）日本軍が使用している電波通信の周波数を知っている。 （２）日本軍が使用している電波通信の変調方式を知っている。 （３）日本軍の交信の際のやりとりの形式や様式等を知っている。 （４）日本軍が使用している暗号を知っている。 （５）日本軍と交信可能な通信施設を有している。 以上の条件を満たすものだけが、容疑者となり得ます。 逆に言うと、どれか一つでも満たさなければ、容疑者リストから 外れることになります。 となると、ホシは絞られてくるはずです。 ちなみに、容疑者といっても、それは組織、それも複数の組織の 共謀かもしれないということをお断りしておきたいと思います。 ◆日本軍が第一候補となるのだが… さて、それでは、上で述べた条件を満たす候補者を挙げてみまし ょう。 その第一候補となるのは、日本軍です。 上で述べた条件を最も確実に満たす存在なのですからね。 とはいえ、これは、あくまで、技術的な面からの条件での選考で す。 動機的には、米軍への攻撃命令を出したとは考えられません。 なぜなら、もう何度も言っているように、そんなことをしたら、 戦略が台無しになってしまうからです。 では、日本軍では絶対にあり得ないかというと、理論的には、そ うとは言い切れません。 なぜなら、別の部隊への送信だった可能性が考えられるからです。 日本軍は、この時、もう一つ、別の作戦を実行中でした。 それは、東南アジアの英国領への侵攻作戦です。 ですから、その作戦を実行している部隊に攻撃命令を出した可能 性が考えられるのです。 そして、その攻撃命令の電波が、ハワイ上空にいた航空部隊にま で届いてしまい、「これは、我々に対する攻撃命令だ」と誤解さ れてしまった…という可能性が考えられるのです。 もし、これが事実なら、日本は誤爆について直ちに謝罪しなけれ ばならなかったと言えます。 故意ではなかったにしても、相手に甚大な被害を与えてしまった のですから。 とはいえ、戦争犯罪にはなりませんよね。 ですから、戦犯裁判は無効です。 米国も、日本に謝罪する機会を与えなかったのですから、事故の 被害者ではあっても、戦争犯罪の被害者にはならないはずです。 他の国々から見ても、太平洋戦争は『日本が起こした事故が原因 で始まった喧嘩』ぐらいにしか受け止められないはずです。 それに、現実的には、この誤伝達説でさえ、あり得そうもないこ とだと言わざるを得ないのです。 なぜなら、異なる部隊に対し、同じ暗号を使えば混乱が起きるこ とぐらい、日本軍にもわかったはずだからです。 大声による命令と同じなわけですからね。 たとえば、部隊を指名せずに「進軍せよ」と大声で命じた場合、 進軍しなくていい別の部隊まで進軍してしまう可能性が生じてし まうでしょう。 ですから、電波通信でも、そんなことはまずしないと思われるわ けです。 さらに、東南アジアの英国領への侵攻作戦は、真珠湾攻撃よりも 一時間ほど前から始まっていたと言われています。 つまり、時間にずれがあるわけです。 ならば、時間（時刻）的にも無理があるでしょう。 というわけで、送信者が日本軍である可能性は、限りなくゼロに 近いと言わざるを得ないのです。 となると、容疑者は日本軍以外ということになるでしょう。 ◆米国しか考えられない では、何者が容疑者となるのでしょうか？ 上で示した技術的な条件を考えると、日本国内には存在しないと 考えていいと思います。 仮に裏切り者の売国奴がいて、そやつらがやろうとしても、上で 示した技術的条件が壁となって、不可能だからです。 それに、日本国内から送信した場合、日本の軍事施設などに受信 されてしまう可能性が高く、そうなれば足が付いてしまう可能性 が高かったはずです。 というわけで、この可能性はまず無いと考えて良いでしょう。 では、何者が容疑者になるのか？ それは、外国の者たちでしょう。 それも、上で示した技術的条件を満たす者たちでなければなりま せん。 では、その容疑者候補といえば？ 米国しかあり得ないでしょう。 なにしろ、米国はずっと前から日本の通信を盗聴し続けていたの であり、暗号を解読してしまうくらい、日本の通信・交信には通 じていたのですから。 ですから、技術的な条件は十分満たしています。 『なりすまし』は、十分可能です。 では、動機的には、どうでしょう？ これも、バッチリです。 何しろ、ルーズベルトは、戦争をしたくて、したくて、しょうが なかったのですから。 しかも、戦争になる場合は、日本が先に撃つようにしたがってい たのですから。 とくれば、指示役は、もう決まりでしょう。 ルーズベルト（政権）は、ニセの攻撃命令を（何者かに）送信さ せ、ハワイ上空に飛来していた日本の航空部隊に米軍を攻撃させ たのです。 これが、誤爆説による真珠湾攻撃の説明となります。 ◆実行犯が軍である必要は全くない では、実行犯は何者なのでしょう？ 米国のどの組織が送信したのでしょうか？ 米軍？ でも、それだと、米軍に犯行がバレてしまうおそれがあったはず です。 味方を日本軍に攻撃させたとなれば、大問題になってしまうはず です。 なので、米軍が送信の実行犯である可能性は、まず無いと言って いいでしょう。 それに、送信者が米軍である必要は無いのです。 なぜなら、送信機（送信施設）は、兵器などの軍備ではないから です。 軍事とは全く無関係なお役所でも（予算さえあれば）導入・使用 できますし、民間でさえ、金さえあれば導入・使用できるのです。 極端な話、金さえあれば、一個人でも導入・使用可能です。 また、導入しても、軍備のようには目立たないわけですから、一 般の人にはわからないはずです。 というわけで、送信者（実行犯）が米軍であるとする必要は、全 くないのです。 むしろ、米軍以外の者たちである方が、バレなくて都合がいいと さえ言えるのです。 ついでに言わせてもらうと、送信者（実行犯）たちが米国人であ る必要もありません。 英国人や中国人やソ連人とかであっても良いのです。 英国も、中国（蒋介石＝国民党）も、ソ連も、日本が米国と戦争 になれば良いと思っていたでしょうからね。 少なくとも動機的には十分あり得ることなのです。 というわけで、実行犯については、容疑者は全然絞れていないと いうのが、残念ながら今の実情です。 これは、ホシを挙げるということではマイナスとなることですが、 実行できた可能性が高まるという点ではプラスとなることです。 ものは考えようです。 ◆ルーズベルト直属の秘密組織が存在した可能性 現段階においては、送信の実行犯は全く断定できません。 ただ、有力な仮説は存在します。 それは、ルーズベルト直属の秘密組織が存在し、それが実行した という可能性です。 この秘密組織は、公（おおやけ）には明かされなかった組織であ ると考えられます。 で、主な任務は、通信盗聴と暗号解読、そして、それによって得 られる情報の収集です。 特に日本の。 要するに、後のＣＩＡの走りみたいな組織が既に戦前から存在し ていたと考えられるわけです。 しかも、ＣＩＡよりは、ずっと小規模でいい。 スパイ行為や破壊工作みたいなことはやっていなかったでしょう から。 通信専業。 また、先程も述べたように、このような組織には、軍備のような 大げさな施設は一切必要ないので、そのような秘密組織が存在し ていても誰にも気付かれることはなかったと思います。 とにかく、そうした秘密組織が存在して、日本軍の通信も盗聴し、 暗号も解読し、情報を集めていた。 だとしたら、日本軍の動きは筒抜けだったことになるでしょう。 ならば、ハワイへの牽制（威嚇）作戦も、完全に把握できていた はず。 また、日本軍を混乱に陥れるニセ通信も作成できた。 （ニセの）攻撃命令も作成できた。 そんな組織が、送信施設をも有していたとしたら… 味方である米軍にすら知られることなく、（ニセの）攻撃命令を 日本の航空部隊に向けて送信することは、いくらでも可能だった はずです。 おそらく、これが、真珠湾攻撃の真相でしょう。 ◆故意による攻撃は、軍人精神を踏みにじるものになる ここで、前回、言い忘れたことを、一つ。 前回、当時の日本の軍人精神についての話をしましたが、それに よると、「敵を倒すまでは決して死んではならぬ」となっていま した。 で、真珠湾を（故意に）攻撃することは、負けるとわかっている 戦争を自ら始めるということであり、それは、すなわち、『敵を 倒す前に死ぬ者を量産することなる行為』になるのです。 ということは、当時の軍人精神を踏みにじることになる行為であ るということではありませんか？ そんなこと、自らしたりしますかねぇ？ 普通の人なら、答えは「ノー」でしょう。 定説（故意説）に無批判でいられるのは、当時の日本の軍人精神 を知らないからなのです。 つまりは、無知から出る信仰、自信、確信なのです それって、すごく哀れなことだと私は思うのですが、いかがでし ょう？ ◆ルーズベルトの大予言を可能にした秘密組織 さて、そうなると、残る問題は、その秘密組織が存在した証拠が あるのか？という問題ですね。 その証拠となる文書を見つけ出すことは、至難の業でしょう。 そもそも、文書が残っているかどうかすら、わかったものではあ りません。 運良く残っていたとしても、そう簡単には見れないと思いますよ。 何しろ、歴史がひっくり返ってしまうような証拠となるわけです からね。 というわけで、証拠文書が出てくることは、期待しない方が良い と思います。 では、どうすればよいのか？ 実は、そうした秘密組織が無いと説明がつかない話があるのです。 それが『ルーズベルトの大予言』です。 「明日、戦争になる」と言ったという話です。 こんなにも具体的で、なおかつ、見事に的中した予言が可能だっ たのは、そのために必要となる十分な情報提供がされていたから です。 でなければ、絶対に不可能です。 ところが、その頃のルーズベルトは、軍からの情報提供を受けて はいなかったのです。 閣僚が情報を大統領に上げるのを止めてしまったのです。 そのことは、映画「トラ、トラ、トラ！」の中でさえ、明かされ ているのです。 こんな状況で、どうして具体的で的中する予言ができたのでしょ うか？ それは、軍以外から情報提供を受けていたからだとしか考えられ ません。 つまり、この情報提供者こそ、大統領直属の秘密組織であると考 えられるのです。 ルーズベルトが具体的で的中する予言が可能だったのは、既に秘 密組織が存在していたからであり、また、だからこそ、軍からの 情報提供は必要なくなっていた（∴受けなくなった）と考えられ るのです。 というか、そうでもなければ説明がつかないのですよ。 ルーズベルトの見事な大予言は。 「まもなく」とか「いずれ」といった大ざっぱな予言だったので なく、「明日」と限定した予言ができ、しかも、それが的中した のですからね。 神の声を聞く預言者や、超能力者とかでもない限り、そんなこと は絶対に不可能なはずです。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 発行者： ｔａｒｋｕｎ（たーくん） 連絡先： tarkun0507@yahoo.co.jp 件名には必ず「仮想力線電磁気学」または「vlofem」 （カギ括弧は不要）を御記入願います。 配信 ： MailuX http://www.mailux.com/ バックナンバーの閲覧、購読の解除、配信先 http://tarkun.onmitsu.jp/mailux.htm 購読の解除や、配信先の変更は、御自分でお願いします。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ |